◆◆こんな方におすすめ◆◆
①過去に調査をやってみたけれど、その後の経営改善が不十分と感じている組織②調査をやってみたけれど、その後どうやって経営改善を示せばよいか不安な組織
③意識調査をやってみようと考えているけれど、調査だけではなくその後の経営改善までを考えると躊躇してしまっている組織

◆◆セミナーに参加すると◆◆
日本生産性本部は調査会社ではなく経営支援のプロの組織です。その組織が提供しているため、経営支援の実際の現場の事例と進め方を知ることができます。調査実施後の取り組みを自社で具体化できれば、経営改善が進みます。

◆◆参加者の声◆◆
①生産性のための顧客満足、そのための従業員満足と考えています。従業員満足向上をどう測るかが、ぼんやりしていましたが、大変参考になりました。ありがとうございました。
②意識調査の内容や進め方を詳しく知り、自社で活用することができるかを見極めたかった。別途、ご相談させていただくかもしれませんが、その際はよろしくお願いいたします。

◆◆プログラム◆◆
①今だからこそ考える「当社の提供価値」と具体的アクション
　1.経営実態把握なくして、ギャップは見えない
　　ギャップなくして、経営改革なし得ない。
　2.経営実態把握ってどうやる
　3.意識調査と実態把握
②生産性改革の事例紹介
　1.管理職の戦略策定への参画（A社）
　2.研修体系の見直しとスキルマップ活用（B社）
　3.考課表と運用の再検討（C社）
　4.現場リーダーによる現場改善の継続（D社）　

• 日程：　2020年７月２２日（水）15:00～16:30
• 　　　　　　　７月２８日（火）15:00~16:30
• 　　　　　　　　　　　　　（両日とも同じ内容です）
• 対象:経営者、経営企画担当役員及び人事担当役員
• 開催形式：　WEB会議ツールZOOMを使用しての実施
• 定員：　 各回１００名
• 講師：　公益財団法人日本生産性本部 主任経営コンサルタント　小林　誠

申し込み準備中につき、ご興味ある方は以下までご連絡ください。
m.kobayashi@jpc-consulting.jp